（3）妊娠の可能性を残す（妊孕性にんようせい温存療法）

3. 治療について知る

薬物療法や放射線治療、手術を受けた一部の患者さんでは、妊娠するために必要な臓器とその機能（＝妊孕性）がダメージを受けることが知られています。

そのような可能性のある治療をする場合は、事前に担当医から説明があります。

基本的には、がんの治療を優先しながら、将来妊娠する可能性を残す方法（＝妊孕性温存療法）を考えることになりますが、そこにはさまざまな選択肢がありますので、よく担当医と相談して、どうするのかを決めてください。

妊孕性温存療法を受けることを選択した場合は、担当医から琉球大学病院産婦人科「がんと生殖医療カウンセリング」外来へ紹介することになります。

沖縄県では現在、国の「小児・AYA世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」を利用した、妊孕性温存療法および温存後生殖補助医療（妊孕性温存療法により凍結した検体を用いた生殖補助医療等）にかかる費用の一部を助成する事業があります。

対象の治療と助成上限額は以下のとおりです。通算２回まで助成が受けられます。

対象の治療と助成上限額は以下のとおりです。治療期間初日の妻の年齢により助成回数が異なります。（40歳未満：通算6回、40歳以上：通算3回）